家賃使い捨てで後に
何も残らない賃貸マンション！
資産となり、
万一にも安心な分譲マンション！
「新築」VS「中古」を検証！
購入するならどっち？
相続税対策マンションならではの
相続税対策ができます。
MERIT1相続税 節税効果
不動産は現金に比べて相続税評価額が低いので、
節税効果が期待できます。
- ※圧縮効果は目安ですので、購入する物件諸条件により異なります。
- ※上記金額はあくまで参考例となります。詳しくは係員にお問い合わせください。
- ※1戸からでも購入可能です。
- ※他の相続財産がなく、法定相続人を1人と仮定。
- ※各種特例等は考慮外。
- ※相続税額の計算例は路線価評価に基づいておりますが、確実な節税効果をお約束するものではありません。
MERIT2複数の相続人に分割 相続しやすい
- 例えば、アパート1棟（1億円相当）を所有する場合
- 例えば、コンパクトマンション3室（1億円相当）を所有する場合
所得税対策マンション運用にも
必要とされる経費は認められる。
マンションを第三者に賃貸すると、家賃や礼金収入から、管理修繕費、固定資産税、ローン支払利息、移動費などの必要経費を控除した金額が不動産所得として所得税の課税対象になります。そして、不動産所得の金額がマイナスになった場合、そのマイナス金額は給与所得などから差し引くこと（損益通算）が可能です。確定申告すれば所得税の還付を受けられ、所得が減少した結果、住民税の節税効果も期待できます。
賃料収入で将来の年金がわりに
不動産投資をする事で、公的年金を補完する安定した賃料収入が得られ、老後のライフスタイルをより豊かにする事ができます。物件の貸しやすい立地や品質管理状態が重要です。
生命保険代わりに
不動産投資の場合、入居者がいれば、月々の家賃収入が入ってきます。万一、病気で長期間休養せざるを得ない場合でも、物件が休みなく働いてくれます。
病気に対する備えとしても役立ちます。
ペイオフ対策
金融機関が万一破綻した場合、原則、預金者一人当たり元本1,000万円までとその利息までしか保護されません。不動産はすぐには換金できませんが金（ゴールド）などと同様、インフレにも強い「現物資産」と言えます。
